ページの本文へ

Hitachi

株式会社 日立コンサルティング

サスティナビリティ

2015年9月に「持続可能な開発目標(Sustainable Development Goals: SDGs)」が全国連加盟国(193国)により採択されました。これは、地球環境や気候変動に配慮しながら、持続可能な暮らしや社会を営むための、世界各国の政府や自治体、非政府組織、非営利団体だけでなく、民間企業や個人などにも共通した目標です。
今や持続的な生活を維持するためには、CO2の排出を削減するとともに、あらゆる活動の局面において、サステナビリティに配慮した対応が求められています。
パリ協定以降、気候変動をはじめとするサステナビリティへの対応は企業にとって重要な経営テーマのひとつとなっています。国際的な機関投資家がESG投資への関心を高める中、効果的な低炭素化・再生可能エネルギー導入に向けたロードマップを構築する試みが各社で始まっています。自社で使う電力を100%再エネで賄う「RE100」、パリ協定で定められた目標に整合した目標を設定した企業を認定する「SBT(science based targets)」、世界中の大手機関投資家に支持されている「CDP(Carbon Discloser Project)」など、気候変動に対する対応をしっかり行っている企業に関してはチャンス(一方、十分に行えていない企業に関してはリスク)となる様々な取り組みが行われています。
日立コンサルティングは、日立グループの「環境ビジョン」がめざす社会を構成する「低炭素社会」「高度循環社会」「自然共生社会」の3つを柱として、ビジネス・コンサルティングのあらゆるシーンにおいてサステナビリティを推進してまいります。